自由貿易と保護貿易の巻

こんにちは! ひでです。
日本とEUの間でEPA(経済連携協定)が締結されました。
安倍総理とEU首脳が署名を行った」という記事が大きく掲載されています。
後はそれぞれの議会での承認手続きを行って、来年の発効を目指す!という流れですね。

「経済を盛り上げるためには自由貿易が重要」っていうのはわかるけど、トランプ大統領はTPPから離脱するなど保護貿易的な政策を行おうとしてるし……
それぞれの国にそれぞれの思惑がありそうで、経済問題だけにとどまらない奥の深さが感じられますね。
これを政治や歴史の観点から見てみるとどうなんだろう?
というわけで、自由貿易保護貿易のあれこれ調べちゃいました!

自由貿易保護貿易ってどんなの?

自国にたりないものは外国からの輸入に頼るしかないけど、やはり大事なのは国内の産業。
これがどの国にも共通の考え方です。
海外から入ってきた製品は少し値段を高めに設定して、なるべく国内で作られたものが売れるようにします。
そのために外国からの輸入品には、通常「関税」がかけられます。

自由貿易というのはこの関税を低く設定、または完全になくしてしまって、海外から入ってきた製品を制限なく自由に流通させましょう! というものです。
安い商品が増えてたくさんモノが売れるようになって景気がよくなる、というメリットがある反面、国産の製品が競争に負けて衰退する可能性があるというデメリットもあります。

自由貿易の反対は保護貿易
関税を引き上げて外国からの製品の値段を高く設定、売れにくくする政策です。
こちらのメリットは国内産業が保護されること。
デメリットは自由な値下げ競争が期待できなくなることです。 

自由貿易保護貿易の対立が戦争の原因?

第二次世界大戦が起こった原因の一つが「保護貿易が行き過ぎたこと」と言われています。
1929年アメリカのウォール街で起こった株の大暴落は「大恐慌」を引き起こしました。
持ってる株の価値が暴落したということは、今まで持ってたお金を失ったのと同じこと。
そりゃあモノは売れなくなるし多くの会社が立ち行かなくなるし失業者は街にあふれて……
経済は大混乱しました。
そんな時「うちはうちだけでやっていけるから、外国からの製品は入れない方がいいもんね。
国内の産業や会社を守っていれば、うちだけは安泰だもんね」と考える国が出てきたのです。
その代表がイギリス、アメリカ、ソ連でした。

イギリスは国土は小さいけど、世界中に植民地があり「太陽が沈まない国」と呼ばれたほど。
原料調達も作った製品を売る市場にもまったく困らなかったのです。
自国と植民地を合わせた地域の中だけで取引がなされる「ブロック経済」を推し進めました。

アメリカは第一次世界大戦での勝ち組。
戦場となってヘトヘトに疲弊していたヨーロッパに代わって「世界の工場」となったアメリカは、製品を世界中へ輸出し外貨を獲得することができました。
問題は原料の調達ですけど、国内に豊富な資源を持ち食糧も自給できるので保護貿易政策を取ることができたのです。

ソ連大恐慌が始まった時点ですでに社会主義国家となっていました。
国内に大きな経済圏を持ち、政府の計画通りに生産を進める「五か年計画」を進めていて、基本的には大恐慌の影響を受けなかったと言われています。

これに対して「外国との取引きができないと困ります!」という国もありました。
ドイツ、イタリア、そして日本がその代表でした。

ドイツとイタリアはヨーロッパの大国の中では後発組。
国内にそれぞれの領土を持つ「諸侯」がたくさんいて、それぞれが力を持ち、それぞれが「ここはオレの領土だ!」と主張し譲らなかったのです。
一つの国としてのまとまりができたのは19世紀も後半になってから。
その後世界は保護貿易ブロック経済の傾向が強まります。
大国として生き残るのに必要な石油や鉄などの物資や市場を確保するために、ドイツとイタリアはアフリカやアジアの土地や利権を取りに行くようになったのです。(裏面へ続く)
日本が近代化に成功したのは19世紀後半。
「ヨーロッパが500年かかったことを日本は40年で成し遂げた」と言われました。
そんな日本をひどく嫌っていたのがアメリカのフランクリン・ローズベルト大統領。
格下と思ってたアジアの国が、まさに日の出の勢いで世界の舞台に躍り出たのが気に入らなかったのです。
日本は大東亜共栄圏という東アジアのブロック経済圏を構築しようとしました。
中国の利権を手に入れたいローズベルト大統領はそれを阻止しようとします。
そして打ち出した策が「ABCD包囲網」。
A……アメリカ(America)
B……イギリス(Briten)
C……中国(China)
D……オランダ(Dutch)
この四か国が一致して日本への石油の供給を遮断する、というものでした。

日本はアジアの中では石油の豊富なインドネシアへ進出。
そこを植民地としていたオランダと戦うことになりました。
こうして日本の軍国主義は勢いを増し、最終的には世界中を相手に戦争をすることに。
その結果は……二度と繰り返してはならない悲惨なものになってしまいました。

植民地を持つ国と持たざる国。
他国と貿易しなくてもやっていける国とやっていけない国。
これらのギャップの拡大、国どうしの利害のぶつかり合い。
これこそが人類が悲惨な世界大戦を経験することになった原因です。
この反省を踏まえて戦後設立されたのがGATT(関税と貿易に関する一般協定)です。
世界の国々の自由な貿易を推進することで、世界平和を実現しようとしたのです。
それを進めて国際機関として設立されたのがWTO世界貿易機関)。
加盟国は現在164か国です。

WTO世界貿易機関)に主導されるまでもなく、国と国とで自主的に自由貿易を進めようとする動きも出てきました。
それがFTA(自由貿易協定)です。
それをさらにすすめたものが、今回日欧で署名されたEPA(経済連携協定)です。
モノの動きだけでなく、人の移動、知的財産権の保護、投資などいろんな協力や連携で、お
互いの国の関係強化を目指すための協定です。

輸入品に高い関税をかけようとするトランプ大統領
アメリカファースト! アメリカがよければそれでいい!」
とする保護貿易的な政策は世界平和に対する脅威だ、という声も聞かれます。
それに対抗するようにEPA(経済連携協定)を推進する日欧。
ロシアや中国は今後どう出るのでしょうか?
自由貿易保護貿易の対立の歴史を知っておくと、各国の思惑が理解できそうですね。
日欧EPA関連の記事は今後も大注目株です。
明日の朝刊が待ち遠しい!         

 

核兵器保有問題の巻

 

こんにちは! ひでです。
米朝トップ会談が実現し、とにもかくにも北朝鮮と国際社会の関係が動き始めました。
世界が最も注目しているのは「北朝鮮が本当に核兵器を完全に放棄するかどうか」ですね。
今後の交渉や査察では一筋縄ではいかない駆け引きがくり広げられそう。
今後も北朝鮮関連の記事から目が離せません。

世界には核兵器を持っている国があります。
どんな経緯で核兵器保有国になったんだろう?
今の北朝鮮のように問題にならなかったの?
これまでのできごとを知っていれば、今後の北朝鮮関連の記事が理解しやすくなるんじゃないかな?
そんなわけで、核兵器保有問題のあれこれ調べちゃいました!

核兵器を持ってるのはどの国?
現在の核兵器保有国は、
アメリカ、イギリス、フランス、ロシア、中国、インド、パキスタンイスラエル北朝鮮
の9か国です。
アメリカ、イギリス、フランス、ロシア(ソ連からの継承)、中国の5か国は、第二次世界大戦戦勝国
国連の常任理事国でもあり、戦後体制の中で強い発言権を持つ「大国」です。

1963年に国連で採択された「核拡散防止条約」は、「すでに核兵器を持ってる5大国はいいけど、それ以外の国は持っちゃダメ」という内容です。
う~ん……なんかズルい!って感じですよね(笑)
でも戦争で勝って国際社会から大国と認められる、っていうのはこういうことなのかなあ……

インドはどうして核兵器を持ってるの?
インドは「核拡散防止条約は不平等だから参加しない」という立場を取っていて、1974年には核実験を行いました。
当時インドと中国は敵対していて、国境付近で紛争が頻発。
保有国の中国への対抗措置として核実験を行ったと見られています。
この核実験に対しては国際社会から非難が集中。
インド政府は「あれは核爆発ではなく、核爆破だ!」とよくわからない釈明をして、国際社会はあっけに取られました。
よくよく聞いてみると「核爆破によって地面を掘削し運河を作るんだ!平和利用だ!」とのこと。
「平和的利用」を言い張るインド政府に対して、国際社会からの非難は短期間で鎮静化しました。
なんだか「言ったもん勝ち」って感じですね(笑)

インドの場合は北朝鮮とは全然違いますね。
北朝鮮はミサイルをバンバン飛ばして周りの国を威嚇したし、「アメリカを火の海に!」なんて物騒なことを言うし……
協調しようという態度を示すかどうかで、国際社会との関係が違ってくるみたいですね。

パキスタンはどうして核兵器を持ってるの?
パキスタンはもともとインドの一部でした。
インド国民の大半はヒンズー教徒。
少数派のイスラム教徒が独立してできた国がパキスタンです。

ヒンズー教イスラム教の対立という構図は独立後も変わらず、国境地帯であるカシミール地方をめぐって紛争が頻発。
ついには3度の戦争が起こりました。
ちなみに「紛争」と「戦争」の違いは「宣戦布告があるかないか」です。

その後も対立は続き1974年に続いて1998年にもインドは核実験を行いました。
これに対抗するようにパキスタンも中国の支援を受けて1998年に核実験を行い核保有国となりました。
中国はインドと仲が悪いからパキスタンを支援したんですね。

パキスタンの核実験には「北朝鮮の代理核実験ではないか?」という疑惑があります。
原子爆弾には2つのタイプがあります。ウラン型とプルトニウム型。
パキスタンは「保有する核爆弾のすべてがウラン型」と公言していました。
でもパキスタンの核実験の際、アメリカの偵察機が大気中のサンプルを採取してみると……
なんと当時のパキスタンには存在しないはずのプルトニウムを検出しました。
そして北朝鮮が開発途上だった核はプルトニウム型。
このことからパキスタン北朝鮮が水面下で核兵器の開発で協力しあってるのでは?
という疑惑が持たれています。
そう言えば、北朝鮮の後ろ盾になってきたのは中国だし……
国際関係ってやっぱり複雑で一筋縄ではいきませんね。
(裏面へ続く)

イスラエルはどうして核兵器を持ってるの?
イスラエル政府は核兵器保有について「否定も肯定もしない」という立場を取っています。
でも世界からは核兵器保有国と考えられていて、国際原子力機関(IAEA)も「イスラエルは核保有国」との位置づけをしています。

イスラエルの人口は900万人足らず。
東京都の人口が1,400万人弱であることを考えると、国としての規模は決して大きくありません。
でも軍事力は世界で15位。諜報機関の「モサド」の実力は世界一とも言われています。
土地と宗教という人類の対立の二大要因を抱えながら10億人のアラブ諸国に囲まれているイスラエル
生き残っていくためには強力な武力が不可欠、という考え方なんですね。

周囲のアラブ諸国は、当然イスラエルの核保有に反対する立場を取っています。
国際原子力機関IAEA)にも査察を要請していますが、これに反対しているのがアメリカ。
イラクリビアなどのアラブ諸国には厳しいアメリカですが、イスラエルの核保有については事実上容認しています。

アメリカはどうしてイスラエルの肩を持つの?
世界の親分アメリカはイスラエル寄り。なぜでしょうか?
もともとアメリカ人の気質として「弱い者の味方」ということがあります。
はるか昔土地を奪われ周辺諸国へ追いやられたユダヤ人。
それ以来各地で「よそ者」として扱われてきました。
第二次世界大戦中にはナチスによって、「ユダヤ人を絶滅させる」という計画が半ば実行されました。
なんと600万人のユダヤ人がガス室で命を絶たれて……
う~ん……ひどすぎる!

ユダヤ人には「ユダヤ人の国を作ってあげます」と約束し、アラブ人には「パレスチナはアラブ人のものです」と言ったのはイギリス。
この二枚舌によって今日のパレスチナ問題は引き起こされました。
実際に対立構造ができてしまった今、アメリカ人としてはこれまでひどい目に遭ってきたユダヤ人の肩を持ちたくなるんですね。

でもアメリカが親イスラエルである理由は「気持ち」だけではありません。
ユダヤ人はもともと頭がいい上にたいへんなビジネスの才能があります。
2,000年に渡って過酷な状況の中を生き延びてきた彼らは、世の中を渡ってゆくための術というものをしっかり身につけてきたんですね。
政界、財界、教育界、メディア、etc……
アメリカに住んでいるユダヤ人の多くはアメリカの中枢部に進出。
アメリカの人口のたった1.8%に過ぎないユダヤ人ですが、すごい影響力を発揮しているんです。
こうしてアメリカという後ろ盾があるからこそ、イスラエルは核保有国でいられるんですね。

北朝鮮と各国の交渉はどんな展開を見せるのでしょうか?
北朝鮮から核兵器はなくなるのかな?
韓国との関係は?
日本と国交は樹立される?
どんな見返りを要求してくるの?
これから私たちは、まさに歴史を目撃することになりそうですね。
ますます新聞から目が離せなくなりそう。
明日の朝刊が待ち遠しい!    

海洋資源開発の巻

こんにちは! ひでです。
今回はちょっと小さな記事に注目してみました。
深海の鉱脈の新しい探査法について書かれた記事です。

すみっこの方で目立たないけど、調べれば調べるほどおもしろい記事!ってたくさんあります。
なんだかかめばかむほど味が出るスルメみたいですね(笑)
日本の周りの海は資源の宝庫って本当?
どんな資源が眠ってるの?
日本の海洋資源開発について、あれこれ調べちゃいました!

日本は本当は資源大国なの?

「資源が少ない日本は、外国から輸入した原料をもとに製品を作って輸出する『加工貿易』の国です」って学校では習いましたよね。
でも鉱脈の見つけ方や掘削技術が発達するとともに、海の底に眠る資源が注目されるようになってきました。

日本の陸地面積は世界ランキング62位と決して広い国ではありません。
でも海を含めるとどうでしょうか。
水産・鉱物資源を独占できる権利のある「排他的経済水域」の面積について言えば、日本はなんと世界第6位。
海洋国家の面目躍如ってとこですね。

排他的経済水域とは、「ここはうちの海ですよ。船で通るのはいいけど、魚や資源を採っちゃダメ。」と外国に対して言える海域のことです。
その国の海岸線から200海里=370キロメートルの範囲と国際法で定められています。
日本は硫黄島沖ノ鳥島南鳥島などの小さな離島を所有しています。
「こんな島、なんの役に立つの?」って言われそうだけど、ただそこに存在してくれるだけで半径370キロメートルの海を独占できるんですね。
「ありがとう!」って言いたくなりました(笑)

例えば南鳥島は海岸線がわずか6キロメートル。
一般市民の定住はなく、自衛隊の派遣隊員や気象庁の職員が交代で常駐しています。
2012年東京大学の研究チームは南鳥島付近の海底5600mで、日本で消費する約230年分のレアメタル(希少金属)を発見したと発表。
地図で見てみると、その存在意義のすごさがよくわかりますね。

日本の海にエネルギー資源は眠ってるの?

レアメタル(希少金属)が日本の海の底にあるのはわかったけど、石油や天然ガスなどのエネルギー資源はどうなのでしょうか?
調べてみると……ありました! 
日本の周辺海域にエネルギー資源が大量にあります。
その名も「メタンハイドレード」です。

メタンハイドレードとは、天然ガスの主成分のメタンガスが水分子と結びついてできた、氷状の物質です。
火を近づけると燃えるため、「燃える氷」とも呼ばれます。
小さな体積からたくさんのエネルギーを生み出すことが可能。
その一方で燃やした時に排出されるCO2は、石炭や石油を燃やすよりも約30%ほど少ないことも特徴のひとつです。
こうした特徴から、石炭や石油に代わる次世代エネルギー資源として期待されています。
こんな資源が日本が独占できる海に眠ってるなんて。
なんだかテンション上っちゃいますよね(笑)
(裏面へ続く)
石油は掘れば吹き出す液状の資源ですけど、メタンハイドレートは固形物。採掘の方法を新たに確立しなければなりません。
メタンハイドレードからメタンガスを取り出し海底から吸い上げるために、コンプレッサーやポンプを稼働させるエネルギーが別途必要になります。
今は試行錯誤を繰り返している段階ですけどその技術は日本が世界一。
早く実用化されるといいですね。

尖閣諸島周辺は資源だらけ?

1968年、佐藤栄作内閣の時に国連の協力の下で東シナ海で海底調査が行われました。
その結果とんでもないことがわかりました。
尖閣諸島周辺の海域には1095億バレルの原油埋蔵量がある、とのこと。
その埋蔵量は世界一の原油埋蔵量のサウジアラビア(2667億バレル)には及ばないけれど、イラク(1150億バレル)やクェート(1040億バレル)に匹敵する、という報告がなされたのです。
日本が中東のような産油国になる! かもね……

ほんでもって外務省のホームページに興味深い記述があります。

1968年に周辺海域に石油資源が埋蔵されている可能性が指摘された後,
1971年から中国政府及び台湾当局が同諸島の領有権を公に主張。

いやあ、わかりやすい国ですねえ。中国って(笑)

1994年に経済産業省が試算したところ、尖閣沖周辺の原油埋蔵量は約32.6億バレルになるとされ、前述の1968年の調査時のおよそ30分の1になってしまいました。
「中国さん、尖閣沖には思ったほどたくさんの資源はないですよ。さっさとお引き取りくださいな」ということが言いたくて、実際の埋蔵量よりも少なく発表しなおしたのでは?
なんてうがった見方もできそうな気がするんですけど、いかかでしょうか?


「近い将来日本が資源大国になったらどうなるのかな?」って考えるとすごく夢がありますよね。
赤字国債なんか発行する必要がなくなって、国民みんながいっぱい年金をもらえるようになって、サウジアラビアのように税金を納める必要がなくなって、働かなくてももらえるベーシックインカムが全員に支給されて……
でもそこまでいくと国民の労働意欲が下がって、かえって大変なことになるかもしれませんね。
「宝くじに当たった人が破滅への道へ突き進む、なんてこともあるから……」
なんて警鐘をならす経済学者もいるくらいです。

日本の将来については悲観的な予測が多いけれど、海洋資源のことを調べてみると明るい気分になっちゃいました。
日本政府が外国とのトラブルを回避して、うまくかじ取りをしてくれることを願います。
そう考えると、今の日本に一番必要なのは国防力なのかなあ。
外交をうまくこなせる政治力があってこそ、日本は資源大国になれるのかもしれませんね。
う~ん……この話題って考えれば考えるほど話がふくらんでいきます。
やっぱりかめばかむほど味が出るスルメみたいな記事ですね(笑)
海洋資源の掘削技術の向上の話題、どんどん新聞に載るといいですね!